給湯器の修理・交換比較｜修理費回収に必要な延命期間を計算
修理費回収に必要な使用期間を計算
この計算シートは修理するか交換するか迷っている場合に、今回の修理費を経済的に回収するには、修理後もあと何年間使う必要があるのかを試算します。
計算結果についての注意事項
本計算ツールは、現在の交換費用や補助金、年間光熱費削減額などの条件が将来も変わらず、交換後の給湯器を毎回同じ想定使用年数で買い替えると仮定したシミュレーションです。
実際には、将来の価格や補助金制度、給湯器の使用年数などが変化する可能性があります。そのため、計算結果は将来の費用や給湯器の寿命を予測・保証するものではありません。
算出された期間を参考に、修理後にその程度の期間使用できる見込みがあるかを専門業者に確認したうえで、修理か交換かをご判断ください。
この計算は給湯器の寿命を予測するものではありません。計算結果と、現在の給湯器の状態・使用年数・修理歴などを合わせて判断するための参考としてご利用ください。
1．修理・交換にかかる費用
円
メーカーや修理業者から提示された修理見積額を入力してください。
円
本体・工事費などを含めた、実際に提示された交換見積額を入力してください。補助金を別欄に入力する場合は、補助金を差し引く前の金額を入力してください。
円
利用しない、または対象となる補助金がない場合は0円のままで構いません。交換見積額がすでに補助金控除後の金額なら、ここには0円を入力してください（二重控除を防ぐため）。
2．交換後の給湯設備
第1版では、従来型ガス給湯器からの交換を対象としています。
エコジョーズの年間給湯コスト削減額の参考値を設定するために使用します。
円／年
参考値を自動入力しています。実際の削減額が分かる場合は変更できます。
3．計算条件
交換した新品を何年間使用すると仮定して計算するかを選択します。
初期値は10年です。
将来のお金と現在のお金の価値の違いを計算に反映するための数値です。
初期値は3％です。
計算結果
修理費回収に必要な使用期間
約○年○か月
今回の修理費を経済的に100％回収するには、
修理後も交換せず約○年○か月使う必要がある計算です。
この結果をどう判断する？
修理費を回収するまでの期間が短ければ、
修理後に必要な使用期間も短くて済みます。
反対に、修理費の回収に長い期間が必要な場合は、
それだけ長く現在の給湯器を使い続ける必要があります。
その間に別の故障が発生したり、交換が必要になったりする可能性も考えて判断する必要があります。
修理を検討する場合は、
「今回の故障箇所を修理した場合、ほかの部品の状態も含めて、
あと○年程度使うことを想定するのは現実的でしょうか？」
とメーカーや修理担当者に確認してみてください。
この計算結果は、給湯器が実際にこの期間使用できることを予測・保証するものではありません。
計算の考え方を詳しく見る
このツールは、単純に「修理費」と「交換費用」を比較して、
修理・交換のどちらが有利かを判定するものではありません。
交換見積額から補助金を差し引いた実質的な交換費用を、
新品の想定使用期間に応じて1年あたりの負担額に換算します。
これはファイナンスで使われる
等価年間費用（EAC：Equivalent Annual Cost）
の考え方を利用しています。
そこから、交換した場合に削減できる年間の給湯コストを考慮し、
現在の給湯器を交換せず使い続けることの経済的な価値を計算します。
また、将来のお金は現在のお金と同じ価値ではないという考え方を反映するため、
割引率を使って将来の価値を現在価値に調整します。
これらをもとに、
今回支払う修理費を経済的に100％回収するためには、
修理後に交換を何年間先送りする必要があるか
を試算しています。
なお、この計算では給湯器そのものの故障確率や残存寿命は推定していません。
実際にあと何年間使用できるかは、故障箇所、部品の状態、使用環境、修理歴などによって異なるためです。
年間給湯コスト削減額などの参考値について
エコジョーズ・エコキュートでは、公表されている試算データを参考値として初期入力します。従来型ガス給湯器から従来型への交換では、年間削減額の初期値を0円とします（省エネ効果が必ず0円になるという意味ではありません）。
実際の光熱費や削減額は、使用量、料金プラン、地域、機種、使用環境などによって異なります。
ご自身の年間削減額が分かる場合は、参考値を書き換えて計算できます。
選択した給湯設備に応じて、使用している参考値の出典・条件をここに表示します。
このツールの役割
このツールは「修理すべき」「交換すべき」という結論を自動的に決めるものではありません。
修理費を経済的に回収するために必要な使用期間を数値化し、
修理・交換を検討する際の判断材料を提供することを目的としています。
給湯器の技術的な状態や修理後の使用見通しについては、
メーカーや修理担当者などに確認したうえで判断してください。
